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SAISEKIコラム 品質管理

高品質化に挑む(7) 関東宇部コンクリート工業の取り組み/混和材料による収縮低減効果
コストアップ 価格への反映が必要

前回(12月18日付)の本連載で砂岩系骨材の場合には建築学会で規定されようとしている8×10-4を満足しない場合があること、また、粗骨材に砂岩系を用いた場合に比べて石灰岩を用いたほうがコンクリートの乾燥収縮ひずみが小さく、半分程度になる場合があると述べた。骨材を変更できる場合は良いが、供給面や貯蔵設備面の問題がある場合には他の方策をとる必要がある。一般的には単位水量の低減、粗骨材量の増加といった配合の改良が挙げられるが、流動性や打ち込み易さといった施工性能を落とさずに配合を大きく変更することは難しく、従って収縮性能を大きく改善することは難しいと考える。そこで、市販の混和材料で収縮を低減できるといわれている膨張材、収縮低減剤および収縮低減型の高性能AE減水剤について性能を確認してみた。
コンクリートの配合は呼び強度27、スランプ18cmで、使用材料としてセメントは普通、粗骨材は砂岩系砕石、細骨材は砂岩系砕砂、石灰岩系砕砂および山砂の混合とした。混和材料を使用しないベースコンクリートの相対湿度60%の乾燥条件における26週後の収縮ひずみは850×10-6であり、各種の混和材料を使用した場合の収縮低減率を図に示す。
いずれもベースコンクリートよりも収縮が低減され、膨張材の場合7〜15%、収縮低減剤および収縮低減型の高性能AE減水剤の場合は10〜15%であった。これらを使用することにより乾燥収縮ひずみを8×10-4以下にすることができるが、石灰岩系の粗骨材を用いる場合に比べると効果は小さいようである。なお、膨張材は標準使用量でありこれ以上の効果は期待できないが、収縮低減剤および収縮低減型の高性能AE減水剤の場合は使用量を増加させることにより、さらに低減させることが可能と考えられる。
問題は方策がわかっても、いずれの対策についても大幅なコストアップになり自助努力で吸収できるレベルではないこと。これが差別化だとおっしゃる方も居られると思うが、現在の材料、配合は製造業としてコスト削減を追求した結果であり、購入価格への反映が理解されるかである。我々としては少なくとも使う側で構造物の重要度、使用部位や配合を特定されるよう、全てに収縮量の要求がなされないように理解を求めてゆかなければならないと思う。危惧するのは規格以下なら良いではなく、その中でも収縮の小さいものを求められる、あるいは工場を選別されることで、その場合は差別化以前に安定供給も難しくなるし、資源の有効利用の観点からも問題となるのではないか。

各種混和材ごとの収縮低減率

出典:コンクリート工業新聞 2009年1月15日

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