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JIS改正内容でQ&A/日砕協 乾燥収縮の動向も説明

日本砕石協会(山本和成会長)はこのほど、全国四都市で「JIS A 5005の改正内容と具体的対応」「JIS A 5041の制定内容」および「コンクリートの乾燥収縮問題」に関する説明会を開催した。
この説明会は、砕石JISが改正および砕石粉JISが制定された後も、その内容に関する問い合わせが多いことを受けて開催したもので、予め寄せられた質問に対して回答した。講師はJIS原案作成委員の真野孝次氏(建材試験センター中央試験所材料グループ統括リーダー)が務め、(1)JIS A 5005の改正内容と具体的対応(2)JIS A 5041の制定内容(3)コンクリートの乾燥収縮問題−の順に説明を行った。
この中で真野氏は、砕石JISの改正についての背景を含めて規格の概要を解説した上で、「JIS品の品質は引き渡しまたは荷卸し時点で規格を満足していることが必要」「絶乾密度は算術的には2.45以上がJIS品として認められる」など、改正内容に寄せられた疑問点に回答した。
さらに、微粒分についての質問には「JISで示された値は許容差を含めた上限値。このため、砕石は2.0±1.0%減(粒形判定実積率が58%以上の場合は4.0±1.0%)、砕砂は7.0±2.0%と考えてほしい。管理幅を小さくし、例えば砕砂で8.0±1.0%とすることも可能だが、品質管理上それは難しいだろう」との認識を示した。
また、砕砂の製造についての質問には「砕石製造時に発生するダストや脆弱部分などは原石として使用できないことがJISに明記されたため、ある程度の大きさから作り込んでいく必要がある」と回答した。
続いて、砕石粉JISについて規格の概要を中心に解説。この中で懸案事項となった湿式設備で発生する砕石粉について「凝集剤がコンクリートの性状に及ぼす影響などの実験データが不足しているため、範囲外になった」と説明した。
最後に、乾燥収縮問題についての概要や最近の動向を説明し、「最近は岩種だけから乾燥収縮率は判断できないという考え方が主流となっている」と述べた。

「コンクリートの乾燥収縮問題」に関する説明会(1) 「コンクリートの乾燥収縮問題」に関する説明会(2)

出典:日本砕石新聞 2009年7月30日

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