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骨材によって600μの差/関東地方本部講習会で 乾燥収縮合同試験結果を公表

日本砕石協会本部、同関東地方本部、同香川県支部がとりまとめて実施したコンクリートの乾燥収縮試験の結果がこのほど公表され、▽骨材の種類や同一岩種でも試験結果にばらつきがあること▽骨材は乾燥収縮の低減抑制効果を持つこと-が再確認された。関東地方本部が11月10日に東京・千代田区の東京トラック事業健保会館で開催した講演会「乾燥収縮試験結果と生コン業界の対応」の中で、乾燥収縮試験の委託を受けた建材試験センターの真野孝次氏が明らかにしたもの。

今回の合同試験では▽原石(コア)▽砕石2005▽コンクリート-で各種試験を実施。このうち、コンクリートの乾燥収縮試験については堆積岩系(砂岩・粘板岩・石灰岩など)の岩石35試料、火成岩系が19試料(安山岩・玄武岩・閃緑岩など)、その他(砂利・混合骨材)13試料の合計67試料について試験を行った。「原則粗骨材以外は全て同じ配合条件で実施したため、これまで公表されているデータとは異なり、ある程度相対的な評価ができたのではないか」(真野氏)としている。
試験結果をみると、乾燥収縮率で556〜1160μまでの幅(平均値は758μ)があり、「骨材の種類・品質で600μもの差がある実態が明らかになった」(同)とした。その一方、「モルタルだけで試験した場合の収縮結果はおよそ1400μであり、それが一定レベルまで下がったのは、骨材が持つ乾燥収縮の低減抑制効果が働いているからだ」と述べた。岩石系ごとの乾燥収縮試験の結果をみると、堆積岩系は556〜1160μ、火成岩系は591〜1009μ、その他は644〜842μだった。また今回の試験で「試験結果が大体上下5%程度ばらつくことが確認できた」とした。
さらに、真野氏は「乾燥収縮率は使用する材料や配・調合条件でその都度結果が異なるため、骨材生産者が個別の生コン工場ごとに対応するのは難しい。そのような中で、需要家の理解を得ていくためにはさらなるデータの蓄積と公表が不可欠」と述べ、特に産地や岩種で絞り込むことで乾燥収縮の傾向を把握することが容易になるとし、岩種別の試験結果の公表も視野に入れてほしいと訴えた。
このほか、真野氏は「コンクリートの乾燥収縮率に及ぼす影響を簡易に評価する砕石の試験方法(代用特性試験)の確立が急務」(同)とし、試験方法の確立を喫緊の課題にあげた。

出典:日本砕石新聞 2009年11月15日

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