KOMATSU
経営・技術イノベーションコマツ・ソリューション鉱山採石テクノロジ業界情報インフォメーション耳寄りリンク集

HOME > 業界情報 > SAISEKIコラム
業界情報
SAISEKIコラム その他

(社)日本砕石協会関東地方本部〜第37回通常総会開く

 (社)日本砕石協会関東地方本部(織戸保四郎本部長)は5月10日、埼玉県川越市の川越プリンスホテルで「第37回(平成19年)通常総会」を開催、会員・来賓ら約150人が出席。総会では、任期満了に伴う役員改選で織戸本部長を再選するなど、全議案を原案どおり承認・可決した。また関東地本がこのほど、『コンクリート用骨材-砕石・砕砂(関東編)』を刊行したことを記念し、同書編集委員会の十河茂幸委員長、須藤定久幹事が講演を行った。

須藤氏〜採掘場や原石の把握を・・。活路を切り開くために。
編集委員会の幹事を務め、地質の骨材資源に関わる章をまとめた須藤定久氏((独)産業技術総合研究所主任研究員)が、骨材業界を取り巻く今後の状況などを紹介した。

 須藤氏は、関東地方の地質状況と主な岩石(砂岩・安山岩など)の賦存状態や特性について説明。また骨材の供給源が、河川砂利・砂→山砂利・砂→砕石・砕砂へと移り変わっていった経緯を神奈川県の状況を例に挙げて紹介した。
 そのあと、今後の骨材需給に関する状況を次のように予想した。
1. 公共投資はさらに減少するであろうが、内訳についても新設投資が減って更新投資や維持管理投資が中心となっていく。その結果、多くの建設廃材が発生しリサイクル材が増える。
2. 各地の石灰石鉱山が砕砂の増産を図っていく。
3. 首都圏では海上輸送による遠隔地からの移入量が年々増しているが、羽田空港の拡張に伴う埋立工事により海上輸送設備が増強され、それが工事終了後も利用されていく可能性がある。
4. コンクリート構造物の耐久性向上などを目的として、設計段階で使用骨材の条件や品質が指定されるようになる。
5. 環境面での規制は強化されることはあっても緩和されることはない。

  最後に、須藤氏は「厳しい話ばかりで申し訳ないが、この厳しい状況の中で砕石業の将来を切り開いていくためには、自社の原石山を改めて調べてみる必要があるのではないか。それにより岩石の性状や賦存量はもとより、セールスポイントや欠点を十分に知ることが重要だ。また、採掘方法を見直して、より低コストで環境に負荷を掛けない方法を検討してみるべきだと思う」と提言。そして、「そのような調査では私のような地質屋がお役に立てるのだが、いま砕石現場のことが分かる地質専門家が非常に少なくなってしまった。私も若い地質研究者を引っ張り込もうと努めているが、なかなか思うようにはいかない。6月には茨城県支部において砕石現場での地質講習会を企画していただいており、各企業の技術者の皆様に実践的な岩石の見方を身に付けていただけるよう議論を深めたいと思う。このような機会を各支部などで設けていただければ、可能な限り協力し、砕石業の将来について一緒になって考えていきたいと思う」と述べ講演を結んだ。
 懇親会に移り、織戸本部長のあいさつのあと、須藤氏が「東京湾の湾岸部では九州地方などから骨材が移入されているが、それ以外の地域では関東地方の砕石に頼らざるを得ない。ぜひ頑張っていただきたい」と祝辞を述べた。

出典:日本砕石新聞 2007年5月15日

このページのトップへ

採石コラム記事一覧業界情報インデックス

Copyright (C) 2007 Komatsu Ltd. All rights reserved. ご利用上の注意 | お問い合わせ | サイトマップ
HOME