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遊休地を活用したメガソーラー事業への参入進む

7月から再生可能エネルギーの「全量固定買取制度」がスタートしたことを受け、砕石業界においても採石跡地や、遊休地を活用して太陽光発電事業への参入を検討するところが出始めているが、このほど、岐阜県の昭建(山川守社長)と宮崎県の矢野産業(矢野敏也社長)の2社が、自社が有する遊休地を活用し大規模太陽光発電(メガソーラー)事業を行うと発表した。両社とも「東日本大震災で電力問題が注目される中、大量に電力を消費する事業者として、自らが消費する分の電力を少しでもクリーンエネルギーで賄えるよう努めていきたい」と事業参入の経緯を語っている。
また、この2社以外の事業者の中にも太陽光発電事業への参入に動き出したところもある。

出典:日本砕石新聞2012年9月15日

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