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低環境負荷産業への転換を骨材産業の持続可能性で
大塚会長 JCIのシンポジウムで提案

 骨材産業がサステイナブル(持続可能)に事業を行っていくためには、究極の省力化・低環境負荷産業への転換等がキーワードであり、ICT等の活用や地域との共生を図った上で、社会に貢献していくことが必要となる──。日本コンクリート工学会(JCI)がこのほど東京都文京区の東京大学・福武ホールで開催した「サステイナビリティに関するシンポジウムW─サステイナビリティフォーラム各団体の創造的挑戦」において骨材資源工学会の大塚尚寛会長が講演した。
 講演の中で、大塚会長は少子高齢化や大規模災害への備える必要性など日本がいま抱えている課題を指摘し、その解決には今後@ICT等を活用した『スマート化』A製品・技術の強みや付加価値を重視する『システム化』B『グローバル化』を意識した事業戦略─が必要となると指摘。その上で、骨材産業が将来に向け持続可能に事業を行っていくためのキーワードとして『究極の省力化・低環境負荷産業への転換』『地域との共生』を挙げ、ドローン等のUAVを活用した地形情報システムの構築や、現場で稼働する重機のリアルタイム位置情報取得システム(複数のメーカーの重機を一括管理できるシステム)の開発など、ICT(IoT)を活用した技術の導入を提案した。

JCIシンポ

出典:日本採石新聞 2017年3月15日版

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